電気を動力とする電気自動車(EV)。環境に優しいだけでなく、災害時の非常用電源として活用できる今注目の次世代自動車です。

教えてくれたのは…

斉康平さん
千葉トヨタ自動車 幕張店
営業スタッフ

公開 2026/09/02(最終更新 2026/08/31)

ちいき新聞ライター

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地域に密着してフリーペーパー「ちいき新聞」紙面の記事を取材・執筆しています。

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エコで経済的、災害時にも役立つ

電気自動車(EV)は、ガソリンではなく電気で走る自動車のこと。日本国内では、これまでガソリン車が主流でしたが、ガソリン代高騰などの影響でEVのニーズが少しずつ高まってきています。

特徴的なのは、搭載されたバッテリーから電力を取れること。災害などの非常時にはポータブル電源として活用でき、まさに安心を備えた次世代の自動車といえるでしょう。

EVは、電気のみで走るバッテリー式電気自動車(BEV)、エンジンと電気モーターを動力源とするハイブリッド車(HEV)、さらに外部から充電できるプラグインハイブリッド車(PHEV)など機能や動力によってさまざまなタイプがあります。

中でもBEVは設備さえあれば自宅で充電でき、ガソリン代と比較して燃料費・維持費といったランニングコストが抑えられる点が最大のメリット。また、走行時にCO2を排出しないため、ガソリン車と比べて環境への負担が少なく、アクセルを踏んだ際の加速がスムーズで音も静かと乗り心地も快適です。

充電ステーションも増えている!

魅力いっぱいのBEVですが、多くの人が懸念点として挙げるのが、充電設備について。一戸建てなら、外付けの充電機器を設置することで解決できますが、集合住宅の場合はどうすれば…という悩みをよく耳にします。

ここ数年でガソリンスタンドのような充電ステーションも拡充していますし、スーパーやショッピングモールの駐車場に充電器が設置されているのを目にすることも増えました。充電スタンドが併設されているショールームや販売店もあるので、購入時に確認してみるのが確実です。

充電器の出力数やバッテリーの状態、車種にもよりますが、サービスエリアやパーキングエリア、道の駅などに設置されている急速充電器であれば、およそ30分間で80%まで充電できます。

補助金や税制優遇なども手厚い

一般的に、EVは同グレードのガソリン車よりも本体価格が高額ですが、BEVやPHEVは購入時に国の補助金(CEV補助金)の対象となります。BEVの場合、車種により最大130万円の補助が受けられ、さらにお住まいの自治体の補助制度を併用できる場合があります。

エコカー減税といった自動車税の優遇も手厚く、車の買い替えを検討中なら選択肢に入れる価値があるといえるでしょう。なお、補助金の額は、車種ごとに細かく設定されています。次世代自動車振興センターのHPから一覧を確認してみてください。

※CEV補助金額は車種・グレード・登録時期等により異なります。自治体補助金は地域ごとに制度内容・申請条件・予算状況が異なります。掲載内容は2026年8月時点の情報です。最新情報は販売店または次世代自動車振興センター、各自治体ホームページでご確認ください。

EVの主な種類

バッテリー式電気自動車(BEV)

充電式のバッテリーを搭載し、100%電気の力で走る自動車。

ハイブリッド車(HEV)

ガソリンで動くエンジンと、電動のモーターの2種類の動力源を持ち、状況によってエンジン、モーター、エンジンとモーターの両方を切り替えながら走行。外部電源からの充電は不要。

プラグインハイブリッド車(PHEV)

充電した電気とガソリンの両方を動力とし、通常は電気を優先的に使用、バッテリー残量が少なくなるとハイブリッド車(HEV)としてエンジンとモーターを組み合わせて走行する。外部電源から充電することも可能。

搭載バッテリーは非常用電源に

多くのEVに付いている非常時給電システム付きの100V ACコンセントを用いると、走行機能を停止した状態で照明やラジオなどの電化製品を使用することができます。

またBEVやPHEVのバッテリーにためた電力を自宅に供給する「V2H(VehicletoHome)」という外付けの装置もあります。

大容量のバッテリーを備えたEVは、「動く非常用電源」と呼ばれるように、避難所などへの給電装置として自治体での活用が広がっています。

ココもポイント 災害時にも安心の車選び

フルフラットシートのタイプは、万が一の際に車中泊などを余儀なくされても快適に過ごせます。また、積載能力の高い車なら普段から防災グッズを積んでおくことができます。